食品スーパーの売場部門、生鮮品の店内加工とプロセスセンター、地域チェーンの再編を整理。売場担当、主任、店長、バイヤー、加工拠点の仕事が分かります。

「スーパーの正社員」と書かれた求人には、精肉や鮮魚を切る売場の担当、惣菜を作る担当、レジの運営、部門の責任者、店長、商品を仕入れるバイヤー、加工拠点の担当まで幅があります。同じ食品スーパーでも、生鮮品を店の裏で加工するのか、まとめて加工する工場(プロセスセンター)から届くのか、会社がどの地域でどんな店を持っているのかで、毎日の仕事も異動の先も変わります。

この記事では、食品を中心に扱うセルフサービスの店、つまり食品スーパーを扱います。食品ディスカウンター、業務用食品スーパー、小型の食品スーパーも含めます。衣料品や住まいの品まで広く扱う総合スーパー(GMS)は含めません。売場の部門の役割、生鮮品の流れと店内加工、商品構成と経費、地域ごとの会社と再編、設備投資と仕事の違いを順に確かめます。

本記事では、食品中心のディスカウント(トライアルなど)も食品スーパーに含めて扱います。国の商業動態統計でいう「スーパー」は、売場面積の50%以上でセルフサービス方式を採用し、売場面積が1,500平方メートル以上の事業所です。食品スーパーだけを数える区分ではないため、本記事の会社例や売場部門と単純に対応させません。

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食品スーパーの売場は、部門ごとに役割が違う

食品スーパーの売場は、青果・水産(鮮魚)・畜産(精肉)、惣菜、日配(牛乳・豆腐など毎日届く品)、一般食品(加工食品や調味料。グロサリーとも呼ぶ)、非食品などの部門に分かれます。会社の部署名や担当範囲は、この並びと一致しないことがあります。ヤオコーの部署は「生鮮部」「グロッサリー部」、オーケーの社員紹介は「グロサリー部門」です。

部門主な商品店で行う主な作業この記事で見る点
青果野菜・果物品出し、カット・袋詰め、鮮度の管理廃棄ロス
水産(鮮魚)魚・刺身・切り身魚をおろす、刺身・切り身の加工とパック店内加工とプロセスセンター
畜産(精肉)牛・豚・鶏の肉肉を切り分ける、パックプロセスセンター
惣菜(デリカ)弁当・揚げ物・サラダ調理、盛り付け、値引き加工場所と値引き
日配・一般食品牛乳・パン・加工食品・調味料発注、品出し、棚の管理自動発注、電子棚札
レジ会計会計、セルフレジの見守りレジ設備と担当範囲

ライフコーポレーションの2026年2月期決算短信では、売上高8,486億円のうち、生鮮食品が3,733億円、一般食品が3,836億円で、ほぼ同じ大きさです。生鮮食品は売上高の約44%です(本記事の計算値)。生鮮食品の中の青果・精肉・鮮魚・惣菜の内訳は、短信には書かれていません。

生鮮品は、店のバックヤードかプロセスセンターで加工される

生鮮品は、産地や卸売市場から、卸を通して、または直接仕入れられます。そのあと、店の裏の作業場(バックヤード)で切ったりパックしたりするか、複数の店の分をまとめて加工する施設で加工されて、売場に届きます。

生鮮品は、店内か加工拠点で加工されて売場に並ぶ

工程と加工場所を分け、必要な許可・届出の確認単位を示す。割合や業界順位は示さない。

仕入れ産地・卸売市場・卸、または直接仕入れ
店内加工バックヤードで切る・パックする・惣菜を調理する
加工拠点複数店分をまとめて加工し、店舗へ届ける
売場表示、品出し、値引き、衛生管理
個社例トライアルホールディングスは2026年6月期決算短信で、西友店舗での惣菜展開に向け、両社のプロセスセンターとセントラルキッチンの活用、稼働効率を高める体制整備を説明している。業界全体の導入割合ではない。
営業許可食品衛生法と施行令が定める営業種類を、実際の作業に照らす。食肉販売業は、容器包装のまま仕入れてそのまま売る営業を除く。
営業届出許可営業にも届出対象外営業にも該当しない営業は届出の対象。許可と届出は同じ手続きではない。
施設基準・手続き所在地自治体の条例・手引きで確認する。要否自体を単に自治体の運用だけで決めるとは説明しない。
求人で確認配属店でどこまで加工するか、加工拠点から届く商品の扱い、衛生管理の担当範囲を確認する。
出典:食品衛生法、食品衛生法施行令第35条、厚生労働省「営業規制(営業許可、営業届出)に関する情報」、トライアルホールディングス「2026年6月期決算短信」。

まとめて加工する施設の呼び名と役割は会社によって違います。トライアルホールディングスは2026年6月期決算短信で、西友店舗での惣菜展開に向け、両社のプロセスセンターとセントラルキッチンを活用し、稼働効率を高める体制を整えると説明しています。これは同社の取り組みで、食品スーパー全体の導入割合を示すものではありません。

店で肉や魚を切り、惣菜を作るには、食品衛生法のルールがかかります。食品衛生法では、公衆衛生への影響が大きい営業は都道府県知事の許可を受けなければなりません。食品衛生法施行令は、その中に食肉販売業、魚介類販売業、そうざい製造業を挙げています。ただし、肉をパックされた状態で仕入れてそのまま売る場合などは食肉販売業から除かれます。必要な営業許可は、店や加工拠点で実際に行う作業を、食品衛生法と施行令が定める営業の種類に照らして確認します。施設基準と申請手続きは所在地の自治体の条例や手引きで確認します。許可対象ではなくても営業届出が必要な場合があり、許可と届出は同じ手続きではありません。この記事では個々の店の該当区分までは確かめていません。

衛生管理は、許可とは別の義務で、許可の要らない営業も含め、食品を扱う営業者にかかります。営業者は、国の基準に従って衛生管理の方法を定め、守らなければなりません(食品衛生法第51条)。基準は、一般的な衛生管理と、食中毒など、食品衛生上の危害の発生を防ぐために特に重要な工程を管理する取組(いわゆるHACCPに沿った衛生管理)の2つです。食品衛生法施行規則は、衛生管理の計画を作って周知し、実施の状況を記録して保存し、効果を確かめて見直すことを求めています。確かめた条文が求めているのは、こうした計画と記録で、第三者の認証を受けることではありません。

重要工程の管理の代わりに「取り扱う食品の特性に応じた取組」でよい営業者として、施行令と施行規則は、そうざい製造業を行う者、製造・加工した施設に併設・隣接した店でその食品の全部か大部分を売る営業者、食品を分けて容器に包んで売る営業者、食品を扱う人が50人未満の事業場を持つ営業者などを挙げています。最後の人数の枠は、50人以上の事業場には当てはまりません。店やプロセスセンターがどれに当たるかは事業場と営業の種類ごとに決まり、この記事では確かめていません。

パックした肉や刺身、惣菜にはラベルを貼ります。食品表示法は、食品を売る事業者も「食品関連事業者」とし、国の食品表示基準に従った表示がない食品を売ることを禁じています。表示が基準に従っていない場合、国はまず表示を直すよう指示でき、従わないときは命令できます。アレルゲンや消費期限など安全にかかわる表示が基準に従っていない食品を売り、危害の発生や拡大を防ぐ緊急の必要があるときは、国が回収などを命じることができます。表示の細かな規定は、この記事では扱いません。

商品構成・価格・加工・値引き・経費を組み合わせて利益を残す

食品スーパーの利益は、商品構成、販売価格、仕入価格、加工の場所と作業量、値引きと廃棄、物流費・人件費・光熱費などの経費を組み合わせて考えます。部門別の粗利益率やロス率に共通の順位があるとはせず、会社が具体的に開示した施策だけを会社例として読みます。

家庭の側では、調理済みの食品への支出が金額では増えています。総務省の家計調査年報2025年では、二人以上の世帯の調理食品への支出は月平均13,580円で、前年より名目で4.5%増えました。物価の上昇を除いた実質では1.2%減っています。これはスーパー以外での購入も含む、家計全体の支出です。

ここからは、会社ごとの稼ぎ方の違いを、各社の開示で見ます。

  • 自社のブランド(PB):ライフは「BIO-RAL(ビオラル)」の店舗運営部を首都圏・近畿圏に分け、2025年9月にAmazon.co.jpでBIO-RAL商品の全国販売を始めました。アークスはCGCグループの商品と、新日本スーパーマーケット同盟を通じた商品開発を使っています。トライアルは、2025年に取得した西友のPB「みなさまのお墨付き」との相互展開を進めています。
  • 作って売る:トライアルは、強みとする惣菜を西友の店で本格展開するため、両社のプロセスセンターとセントラルキッチンの活用を進めています(2026年6月期決算短信)。
  • 安さで選ばれる:オーケーは「高品質・Everyday Low Price」を経営方針に掲げています(会社概要)。

安さを打ち出すと、粗利は削られます。ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(USMH)の2026年2月期決算短信では、価格の施策を強めたことで売上総利益率が前期より0.4ポイント下がりました。いなげやの統合で営業収益が前期の118.8%に増えるなか、販売費及び一般管理費は前期の117.8%になりました。会社は、労務費・光熱費・物流費の上昇を理由に挙げています。営業利益は15.5%減りました。これはUSMHの開示で、業界全体の傾向として示されたものではありません。

売れ残りの扱いには、食品リサイクル法もかかわります。食品の小売業者を含む事業者は、仕入れや調理の方法の工夫で食品廃棄物の発生を抑え、再生利用でできた製品を使うよう努めなければなりません(努力義務)。前の年度の食品廃棄物の発生量が100トン以上の事業者は、発生量と再生利用の状況を毎年度、国に報告しなければなりません(義務)。

地域チェーンの再編は、グループ内の統合・持株会社・買収の形で進む

この記事で取り上げる会社では、2025〜2026年に、持株会社による統合や買収が続きました。会社の発表からは、3つの形が見えます。

地域ごとに、どのグループが食品スーパーを持っているか

この記事で取り上げた会社を、会社の開示にある地域に置いた。店舗数は各社の決算期末の時点で、時点が違うため足したり、大きさを比べたりしない。

北海道・東北・栃木
持株会社の連合アークス374店2026年2月末。ラルズ・ユニバース・ベルジョイスなどスーパー10社が社名を残す
首都圏
イオン系の統合USMH665店2026年2月末。マルエツ・カスミ・マックスバリュ関東・いなげや。2026年3月にイオンフードスタイル発足(665店に含まない)
独立系の持株会社BZHD(ヤオコーほか)276店2026年3月末のグループ全体。東三河〜浜松の欄のクックマート(デライトHD)12店を含む。文化堂は東京・神奈川
単独ライフ首都圏・近畿圏。店舗数は確かめていない
単独・非上場オーケー東京・千葉・神奈川・埼玉。店舗数は確かめていない
東三河〜浜松
BZHDの傘下クックマート(デライトHD)12店2026年3月末。2025年10月にBZHDが70%を取得
近畿
単独ライフ首都圏と近畿圏で展開
単独・非上場オーケー2024年11月に大阪府、2025年1月に兵庫県へ出店
地域を区分しない(福岡発祥のトライアルと、2025年に加わった西友)
買収トライアル378店2026年6月末。フランチャイズ3店を含む
買収西友(2025年7月から子会社)243店2026年6月末。ハイパーマーケットを含むため、食品スーパーだけの店舗数ではない。地域はこの記事では確かめていない
2024年11月オーケーが関西1号店(東大阪市)
2025年7月1日トライアルが西友の全株式を取得
2025年10月1日ヤオコーが持株会社BZHDを設立
2025年10月16日BZHDが文化堂を完全子会社に
2025年10月31日BZHDがデライトHDの70%を取得
2026年3月1日USMHの子会社がイオンフードスタイルに
読み方:上段は地域ごとの会社、下段は会社の発表で確かめた再編の日付。店舗数は会社の開示で、決算期末が2月・3月・6月と違う。ライフとオーケーの店舗数、トライアルと西友の店の地域は確かめていない。地域は各社の開示(短信・沿革・店舗検索の区分)にある範囲だけを書いた。
出典:アークス・USMH「2026年2月期決算短信」、ブルーゾーンホールディングス「2026年3月期決算短信」と株式取得の発表(2025年10月1日)、トライアルホールディングス「2026年6月期決算短信」、ライフコーポレーション「2026年2月期決算短信」、オーケー「会社概要」「沿革」。

1つ目は、イオングループの中での統合です。USMHは、首都圏で食品スーパーを展開するマルエツ、カスミ、マックスバリュ関東、いなげやを完全子会社とする持株会社です。2026年2月期末の店舗数は665店です。2026年3月1日には、マックスバリュ関東がダイエーの関東の事業とイオンマーケットを統合し、「イオンフードスタイル」に社名を変えました。USMHは、その目的を総売上高1兆円を超えるスーパーマーケットの企業集団づくりとしています。665店は、この統合の前の数です。

2つ目は、独立系の会社が持株会社をつくり、地域のスーパーを社名を残したまま傘下に入れる形です。ヤオコーは、2025年10月1日に持株会社のブルーゾーンホールディングスを設立し、その完全子会社になりました。BZHDは、2025年10月16日に文化堂(東京・神奈川)を完全子会社にし、10月31日にクックマートを展開するデライトホールディングス(東三河から浜松が中心)の株式の70%を取得しました(文化堂・デライトHDの取得の発表)。2026年3月31日の店舗数は276店で、ヤオコー202店、せんどう25店、文化堂18店、エイヴイ14店、デライトHD12店、フーコット5店です。

北海道・東北を中心とするアークスも、地域のスーパーを社名を残して束ねる会社です。ラルズ、ユニバース、ベルジョイス、福原、東光ストア、オータニ(栃木県)など10社のスーパーを持ち、2026年2月期末の店舗数は374店です(2026年2月期決算短信)。持株会社のもとに、惣菜を製造するハピネス・デリカ、水産品のナイス.フーズ、CGCの商品を卸す北海道シジシー・東北シジシーも置いています。

3つ目は、業態の違う会社の買収です。福岡発祥で食品中心のディスカウントを展開するトライアルホールディングスは、2025年7月1日に西友の全株式を取得しました。西友の店は、食品が中心の「スーパーマーケット」170店と、住まいの品や衣料品まで扱う大型の「ハイパーマーケット」75店(LIVIN5店を含む)の、合わせて245店で加わり、2026年6月末は243店です。トライアルの店は378店(フランチャイズ3店を含む)です。トライアルの流通小売事業の売上には、ハイパーマーケットの売上も含まれるため、食品スーパーの売上としては読めません。

このほか、非上場のオーケーは、2024年11月に大阪府東大阪市に関西1号店の高井田店を出し、2025年1月に西宮北口店(兵庫県)を開いて関西に進出しました(沿革)。

店舗数は、会社ごとに数えた時点が違います(2月末・3月末・6月末)。また、ライフとオーケーの店舗数はこの記事では確かめていません。そのため、この記事では店舗数を足したり、会社の大きさを比べたりしていません。

新しく大きな店を出すときは、大規模小売店舗立地法の手続きがあります。店舗面積の合計が1,000㎡を超える店を新設する人は、店舗面積の合計や施設の配置、運営の方法などを都道府県に届け出なければなりません。許可ではなく届出の制度で、届け出てから8か月たたないと新設できません。国は、駐車場の需要や騒音など、周りの生活環境のために配慮すべき事項の指針を定めています。出店を担う店舗開発の仕事は、この手続きにかかわります。

レジ・発注・加工・店外販売で仕事の分担が変わる

個社の導入例から、レジ・加工・配送の担当範囲を確認する

普及率や必要人員の増減は示さず、会社が開示した設備・拠点と求人での確認項目を結ぶ。

レジ
個社例
トライアルは決済機能付きレジカート「Skip Cart」の導入を説明
求人で確認
有人レジ、セルフ会計の見守り、端末対応の分担
加工・調理
個社例
トライアルと西友は両社のプロセスセンター・セントラルキッチン活用に向けた体制を整備
求人で確認
店内で切る・調理する範囲と、拠点から届く商品の扱い
店外販売
個社例
ライフは専用センター出荷型のネットスーパー計画を開示。アークスはラルズとベルジョイスのネットスーパー売上を開示
求人で確認
店舗出荷か拠点出荷か、受注・ピッキング・配送の担当
これらは各社の開示例で、食品スーパー全体の普及率、必要人員の減少、採用数の増減を示さない。
出典:トライアルホールディングス「2026年6月期決算短信」、ライフコーポレーション・アークス「2026年2月期決算短信」。

発注と品出しでは、会社ごとに自動発注や電子棚札を導入しています。USMHはマルエツの全店に電子棚札を入れました。アークスは、生鮮食品の自動発注へのAIの応用と、電子棚札の6社への拡大を進めています。

加工の場所は会社と部門で異なります。USMHは草加デリカセンターからグループの各社への供給を広げ、いなげやへの供給も始めました。アークスは道南ラルズの生鮮センターを活用しています。

店の外への販売では、店から出荷するか、専用の拠点から出荷するかで店舗側の作業が変わります。ライフは、店から商品を出すネットスーパーでは店の作業場や人員が足りなくなるとして、2027年秋に首都圏で専用のセンターから出荷する形を始める予定です。アークスのネットスーパーは、ラルズとベルジョイスの2社合計で売上が前期より15%増えました。

物流も各社が自分で組み立てています。アークスは、ユニバースとベルジョイスが共同で岩手県に「アークス盛岡グローサリーセンター(仮称)」を開く予定です。オーケーは2024年5月に、冷凍食品やアイス、惣菜の原料を店に届ける自社の冷凍物流センターを動かし始めました。センターの運営を請け負う物流会社の稼ぎ方は「3PLの業界地図」、ネットスーパーの配送は「トラック輸送・宅配・郵便の業界地図」で扱います。

部門の担当から主任・店長へ。バイヤーなど本部の仕事もある

店には部門の担当、部門の責任者、店長がいて、本部には商品を仕入れるバイヤーなどがいます。職種名と進み方は会社ごとに違うため、ここでは採用ページで表記を確かめたヤオコーとオーケーの例を、それぞれの会社を主語にして示します。

ヤオコーの新卒採用の募集要項では、職種は「販売職(総合職)」です。入社時は、生鮮食品や加工食品の担当部門で、商品造り、売場展開、発注、接客を担当します。1〜5年程度を目標に、店舗の担当部門の責任者(主任)として売上計画・管理や人員管理を担い、実績や評価、本人の希望や適性に合わせて、店長や本部のスタッフとして働きます。採用情報の社員紹介(2023年3月当時の所属・役職)には、販売部の店長・惣菜主任・青果主任、生鮮部の青果バイヤー、グロッサリー部のスーパーバイザー、店舗サポート部のレジトレーナー、デリカ・生鮮センターの主任が載っています。

オーケーの新卒採用サイトの社員紹介は、「センター長・店長」「グロサリーチーフ」「グロサリーサブチーフ」「バイヤー」「グロサリーMD室」に分かれています。オーケーでは、店長を「センター長(店長)」と表記している社員もいます。新卒の募集要項では、店舗スタッフは部門責任者「チーフ」や「店長」を目指すと書かれています。

次の表の職種名とかっこ内の表記は、各社の採用ページによります。相手・仕事の例・変化との関係は、編集部が業界の一般的な分担として整理したもので、各社の職務記述ではありません。

仕事主な相手主な仕事の例変化との関係
部門の担当部門のパート・アルバイト、客加工・調理、品出し、発注、売場づくりプロセスセンターへの移行で、店での加工の量が変わる
部門の責任者(ヤオコーは主任、オーケーはチーフ)部門の担当、店長部門の売上計画・管理、人員の管理(ヤオコーの募集要項)惣菜・水産の人手不足、部門ごとのロス
店長(オーケーはセンター長とも表記)店の全員、本部店の売上・利益と人の管理パート・アルバイトの採用、セルフレジ、電子棚札
バイヤー産地、卸、メーカー商品の仕入れ(ヤオコーは青果など部門ごと、オーケーは食品本部)価格の施策と粗利、PB
センターの加工(ヤオコーはデリカ・生鮮センター)店、加工の作業者複数の店の分の加工・調理と衛生管理プロセスセンターの活用、衛生管理の計画と記録
レジトレーナー(ヤオコーの例)レジの担当レジの教育と運営(肩書きからの推定)セルフレジ・セミセルフレジ

求人票では、次の3点を確かめます。

  • 加工の場所:配属される部門の加工が、店のバックヤードで行われるのか、プロセスセンターから届くのか。店で切る・調理する仕事か、品出しと売場の管理が中心か
  • 会社の形:持株会社の下の事業会社の採用か、持株会社の採用か。グループの中で、どの地域・どの業態(ライフスタイル型・ディスカウント型)の店に配属されうるか
  • キャリアの道筋:部門の責任者・店長までの段階と、バイヤーなど本部の仕事や、加工拠点の仕事に移る道があるか

食品スーパーの仕入れ・売場・店内加工と、食品メーカーによる製造・出荷は、責任を持つ工程が異なります。 食品メーカー業界の地図

食品スーパーを、生産・加工・流通・外食を含む全体の流れに位置づけて確認できます。 食品・農林水産の地図